タカエコ

  干拓の是非で激しく揺れた長崎県の諫早湾。来年夏に完成する干拓地の沖合１０キロ・メートルに浮かぶ船から、海砂が次々と海中に投じられ、水しぶきが上がる。

　２０００年のノリ不作をきっかけにできた「有明海再生特措法」に基づき、水産庁が実験的に行う海底の覆砂事業だ。

　“ギロチン”と呼ばれた潮受け堤防の排水門を閉めて行った干拓により干潟が消えた海では、アサリやタイラギなど二枚貝の不漁が続く。有明海の調査を続ける元長崎大教授の東幹夫さん（水域生態学）は「干潟の消失に加え、海砂採取の影響も大きい」と指摘する。

　諫早湾口で干拓地のための堤防造成に使う砂の採取が始まったのは１９９１年。周辺のタイラギ漁は翌年から激減、９４年には壊滅状態になった。

　東さんの研究チームによる９７年の調査では、海砂の採取海域に幅２５メートル、深さ４～５メートルの巨大な穴が連なっていた。穴には海水中の有機物が分解されてできる「貧酸素水塊」がたまり、有害物質の硫化水素が発生していた。「干潟の消失で潮流が弱まり、海水がかき混ぜられないため、硫化水素は拡散しない。魚は逃げ、貝は呼吸ができずに死ぬ」と東さんは説明する。

　東京湾の最奥部、千葉市検見川沖でも、足かけ１５年に及ぶ大穴の修復工事が進んでいる。千葉県が、航路維持のために湾内の別の場所を掘った土砂を使い、海底の穴を埋め戻している。

　かつて東京湾の海底からも、大量の土砂が持ち去られた。港湾空港技術研究所の中村由行・沿岸環境領域長によると、戦後、京葉工業地帯などの埋め立てに使われ、その総量は１億２３００万立方メートルに達する。

　しゅんせつで生じた穴が多い海域は、青潮の多発海域と重なる。東京湾の場合、典型的な穴は自然の海底より２０～３０メートルも深い。東京大学大学院の磯部雅彦教授（沿岸環境学）の研究チームの観測では、東京湾でアサリが大量死した９４年の青潮は、風の影響で沖から流されてきた水塊が穴にたまった硫化水素を含む無酸素の水塊を押し出した結果だったことがわかっている。

　コンクリート骨材、あるいは埋め立て用土砂とするために海砂を掘り出した海底に、ほかの海域で採った砂を入れる覆砂事業には、もともと無理がある。「他の海を痛めつけて持ってきた砂を使うなんて。行政や業者の単なる『砂いじり』ではないのか」。長崎県でタイラギ漁をしていた元漁協組合長は吐き捨てた。

　瀬戸内海の周防灘に面した山口市秋穂二島で５月下旬、漁業者や市民約５０人が参加して、海草、アマモの房取りが行われた。房から種を取り出して海底に植え付け、アマモの群落を復活させる取り組みだ。

　東京海洋大の藤田大介助教授によると、アマモは魚の産卵場や稚貝、稚魚の隠れ家になり、水質浄化機能に加え、波を和らげ、海底の砂をためる働きもある。

　「アマモで覆われた海底にカレイやクロダイが泳ぎ、干潟に出れば、アサリもすぐバケツいっぱいになった。そんな昔の海を取り戻すのが夢」。毎年参加する元漁師の岩本和美さん（７４）は遠くを見る目をした。

　植え付けが始まった２００２年に３２ヘクタールだったアマモの群落は、昨年１５３ヘクタールに広がった。夏が終わった海で、ニラのような細長い緑のアマモがユラユラ揺れていた。（この連載は、西部社会部・玉城夏子、科学部・佐藤淳、編集委員・河野博子が担当しました）

砂の補給工事が行われている中田島砂丘で、砂浜の後退を嘆く鈴木利幸さん

　天竜川の河口西側に広がる静岡県浜松市の中田島砂丘で、ブルドーザーがうなりを上げていた。波に削り取られ、年々後退する波打ち際に、砂丘の別の場所から砂を補給する工事。市が８月に始めた。

　「昔は小高い砂山が連なっていてね。３歩進むと、２歩ずり下がり、なかなか前に進めない。海は本当に遠かったさ。それが今じゃこの通りだ」。近くに住む鈴木利幸さん（６７）は高台に立ち、砂丘の向こうの遠州灘を指さしてため息をついた。「ここから海は見えなかったんだが」

　３年前、東西４キロの砂丘の一角から、空き缶などのゴミの層が現れた。１９７０年代に市が埋めた不燃ゴミが露出したのは、砂丘深く浸食が進んだ結果だ。

　細り続ける浜。豊橋技術科学大の青木伸一教授（海岸工学）によると、砂丘の波打ち際は過去３０年で、２００メートル近く後退した。天竜川にあるダムが土砂をせき止めたためだ。ダムなど人工工作物による川砂の激減は、コンクリート骨材用の海砂採取と並び、海の砂が減る要因となっている。

　一方、ダムではたまった土砂の処分に手を焼いている。天竜川中流の佐久間ダムには、総貯水量３億２７００万立方メートルの３５・９％に当たる１億１７２０万立方メートルの砂がたまっている。ダムを管理・運営する電源開発・佐久間電力所の本間孝所長は「取水口が埋まらなければ発電できるが、渇水期も含め、安定した発電には、これが限界」と語る。

　ダム湖では、湖底にたまった土砂から、骨材になる砂を選別して運び出す船がフル回転。１日１０００～１５００立方メートルを砂利業者が運び出しているが、それでも毎年約９０万立方メートルずつ堆砂（たいしゃ）が増えている計算だ。

　国土交通省によると、全国のダム９２２か所中、４１か所で堆砂率が５０％を超えた。地質が脆弱（ぜいじゃく）な中部地方の堆砂率は特に大きい。

　全長２１３キロの天竜川には、佐久間ダムを含め、１６のダムがある。佐久間ダム下流の秋葉ダム（堆砂率３４・５％）では、堆砂を下流の河川敷に移し、台風シーズンの増水を利用して下流へ流す試みも始まった。

　だが、海岸浸食を食い止める効果はまだ確認されておらず、川の漁師からは「ウナギのすみかが砂で埋まった」「石の間にたまった砂で、アユの育ちが悪くなった」と苦情も出た。河口付近の砂の供給を復活できたとしても、その先の海岸沿いの漁港や河川の導流堤などの建造物が砂の流れを妨げる可能性は残る。

　「佐久間ダムが５０年前に造成される前に河床や海底にたまった砂の貯金も尽きた可能性が高い」と、青木教授は、天竜川の砂の動きを探る研究に取り組む。目指すは、自然な砂の流れを作り出すための対策だ。

　中田島砂丘は、東海地震の地震防災対策強化地域のど真ん中にある。近くに住む長谷川清美さん（４８）は「砂丘がなくなったら、津波が直接住宅地に押し寄せてくるのでは」と不安を隠さない。

　その砂丘に今年５月、１０００人以上の市民が集まり、砂のバケツリレーを行った。砂丘の奥から波打ち際の近くに１０００杯分の砂を運び、小さな砂山を築いたが、参加者からは「こんなに参加したのに、これだけなんて……」とため息も漏れた。

　砂を運ぶという自然の大きな力。バケツリレーの呼びかけ人の一人である長谷川さんは、それを感じ取ることが、「山と海をつなぐ砂の流れを取り戻す第一歩になる」と思っている。

砕砂製造機（右奥）で生産された黒っぽい砕砂の山（愛媛県東温市で）

  海のダイヤと呼ばれた海砂。瀬戸内海沿岸での採取を中止に追い込んだのは、広島の事件だった。

　１６年前の１９９０年１１月、広島県は年間５００万立方メートルあった総採取量を９１年から毎年５０万立方メートルずつ減らして、９９年からは全面禁止とする、という漸減方針を打ち出した。ところが９７年に採取期限の延長を求める動きが出るなかで、採取業者らによる贈賄工作が明るみに出た。

　捜査に乗り出した広島地検は、意外な事実をつかむ。９７年当時は、採取業者３１社の総採取量は２００万立方メートルより少ないはずだった。が、業界ぐるみの超過採取により、実際は５００万立方メートルも採っているというのだ。広島県警と海上保安庁が３１社全社を砂利採取法違反で摘発。捜査は、香川、愛媛など他県に飛び火する。採取延長論は引っ込み、広島県は全面禁止を実現させた。

　広島地検検事として捜査を担当した郷原信郎・桐蔭横浜大学法科大学院教授（５１）は今、思う。「採取業者の転業や代替材開発を進めながら漸減規制していれば、大規模な違法採取は起こらなかっただろう」

  松山市中心部から約２０キロ・メートルの山あいにある「愛媛砕石」の採石場。さびた鉄製のベルトコンベヤーから、黒い砂がパラパラとこぼれ落ち、高さ約２メートルの山を作っている。岩石を砕いて作る砂、「砕砂」だ。

　「１日機械を回してこれほどしか作れない。（機械を）回せば回すほど赤字になるので、割に合わない」と工場長の渡部一司さん（５４）は話す。

　道路舗装などに使う細かい石、砕石の生産が主だが、４年前、海砂の代替材として期待される砕砂の生産に乗り出し、数千万円の製造機器を導入した。１日約３００立方メートルを生産し、県内の生コン工場に卸す。

　しかし、燃料代に加え、石の洗浄で出る廃棄物や汚水の処理費がかさみ、採算が取れない。渡部さんは「大型の機器を導入すれば効率的な生産ができるが、公共事業も冷え込む今、投資に踏み切れない」と言う。

　コンクリート製造に使う砂の量は推定年約１億トン以上。骨材としての海砂の採取量は０４年度で３８００万トンで、約３割を占める。

　代替材は、砕砂のほか、鉄を作る過程でできる「鉄鋼スラグ」、火力発電所でできる「フライアッシュ」、コンクリート廃材から作る「再生骨材」などだが、なかなか普及が進まない。

　北九州市の海砂販売業者「西日本砂砂利採取販売協同組合」は４年前、海砂規制に備え、鉄鋼スラグを扱い始めた。しかし、水分を含むと固まり保管しにくい。仕入れ価格は海砂と同程度なのに品質が劣るため、海砂と混ぜて使うしかない。同組合に取扱量を増やす予定はない。

　技術的な課題、コストの問題、再生材には安全性や質が保証できない、といった懸念もつきまとう。海砂採取禁止に先立ち、代替材の供給見通しをまとめた県も、「担当部局が縦割りだから供給量は把握していない」（愛媛県）などその後の検証を怠っている。

　工業技術院（現産業技術総合研究所）の元統括研究調査官、有田正史さん（６５）は「中国からの砂の輸入は今後止まる可能性が高く、あと１０年のうちに大量のコンクリート構造物の建て替えが必要になる。砂など骨材の必要量をはじき出し、代替材を含め、地域ブロックごとに確保していくべきだ。県や業界まかせではなく、国の総合的な資源行政が求められる」と警鐘を鳴らしている。

玄界灘で海砂を採る福岡県の業者の採取船。漁場が荒れて水揚げが減る、と漁師らに動揺が広がる（４月１８日、読売新聞本社ヘリから）

　豊かな漁場として知られる九州北部の玄界灘。その異変に気づいたのは、海で生きる漁師たちだった。

　「砂をこれ以上取らせちゃいかん」。玄界灘に面する福岡県二丈町の糸島漁協福吉支所（組合員８５人）が４月に開いた集会で、海砂採取に反対する発言が相次いだ。同支所は山と海に囲まれた小さな集落にあり、漁師たちは、僚船と一緒に網を引く「二そうごち網」という漁法でマダイやカワハギなどを捕って暮らしている。

　２０年ほど前から、沖合に海砂採取業者の採取船が現れ、海砂をポンプで吸い上げるようになった。海底に深いくぼみができて漁網が引っかかり、破れる。水揚げが減り、魚価の低迷が追い打ちをかけた。原油の高騰で燃料代がかさみ、乗組員の日当もままならない日が増えた。

　集会は、３地点約９３０ヘクタールの採取区域を４地点１１２０ヘクタールに拡張する業者案の賛否を問うために開かれた。「これまで通り同意していいか。挙手を」。採決では全員が押し黙って一人も手を挙げず、「不同意」となった。

　採取区域の拡張には糸島漁協傘下の全８支所の同意が必要。翌５月、漁協幹部が福吉支所を訪れ、「漁協の運営には補償金が必要」と説得に乗り出した。漁協は明らかにしていないが、関係者によると、同漁協が採取業者から受け取る「補償金」は現在、年間１億円程度という。

　他の７支所が同意するなか、福吉の漁師たちは押し切られ、「今回だけは」と同意に転じた。この夏、拡張区域での採取が始まったが、不満はくすぶる。「採取の影響で瀬（岩）が露出し、どんどん網が引かれんごとなる。カネ欲しさに砂に頼ってちゃいかん」。港で漁具の手入れをしていた５０歳代の漁師はそう言って海をにらみつけた。

　海砂は主に西日本で採取され、コンクリート骨材や埋め立てに使われてきた。

　瀬戸内海沿岸では、採取による砂枯渇や漁場荒廃が問題となり、昨年度までに８府県が採取を禁止。現在、年間１００万立方メートルを超える採取が行われているのは、長崎、福岡を始め、山口、佐賀、鹿児島、沖縄の６県。「当面、九州産海砂の調達でしのぐしかない」（生コン業界紙）と熱い視線が注がれる。今後、業者が新たな採取地を求めて、区域拡張などを求める可能性は高い。

　福岡県は要綱で「掘削深は１メートル以内」と定めているが、採取業者によると、電動ポンプで浅く掘るのは難しい。県が２００４年に実施した調査では、海底に最大深１５メートルのくぼみができ、山岳地帯のような地形になっていることが分かった。海底にすむエイやカレイなどの魚も少なく、報告書には「漁場としての価値は著しく低下し、回復には２０年以上かかる」と記載された。

　後継者に豊かな漁場を残そうと、「採取ノー」を貫く漁協もある。玄界灘でイカ釣りやトラフグ漁を行う同県宗像市の大島漁協（当時）と鐘崎漁協。採取継続に同意せず、周辺海域での採取は０２年度から中止された。しかし、昨年は台風によるしけが続き、１９９１年に４５億円を超えた鐘崎漁協の漁獲高は約２２億円に落ち込んだ。組合員の一人はこうつぶやいた。「今だったら反対できたかどうか」

　経済産業省によると、９５～０４年度の海砂採取量は２億９０００万立方メートル余り。この１０年間だけで、東京ドーム２３４杯分の砂が、海から消えた。日本の海砂事情を探った。