（１）トイレ進化 エコか浪費か

最新型は透明のタンクで節水効果をＰＲ＝岡安大地撮影

　ブラッド・ピット、ジェニファー・ロペス、キャメロン・ディアス……。米国の生活技術誌「ＷＩＲＥＤ」は、日本で開発され、普及した温水洗浄便座の「上得意」として、ハリウッド・スターの名前を挙げる。

　住宅設備機器メーカー「ＴＯＴＯ」は１９８９年に米子会社を設立、商品「ウォシュレット」の販売に乗り出した。今や米国内で年間２万～３万台を売る。

　「お尻だって洗ってほしい」。日本で８０年に発売されたウォシュレットは、こんな文句のテレビＣＭにより、売り上げを伸ばした。２００６年度末までに出荷台数（累計）２３００万台のヒット商品に。内閣府によると、温水洗浄便座の一般世帯への普及率は０７年、６５％に達した。

　もともとは、医療用や手の不自由な人向けに欧米で開発され、６０年代に輸入販売された。国産品は、住宅設備機器メーカー「ＩＮＡＸ」が最初に開発し、発売。７８年、ＴＯＴＯで始めた開発に携わった重松俊文さん（５５）（現ＴＯＴＯウォシュレットテクノ社長）は「洋式が和式を逆転したころ。必ず世の中に受け入れられると思った」と振り返る。

　温水洗浄便座の普及は、水の使用量を増やした。従来の一般的な水洗トイレの１回分の使用水量（大の場合）は１３リットル。温水洗浄便座付きだと、洗浄水量（１分０・８リットル）がプラスされ、１回の使用水量は１３・８リットルに増える。首都大学東京の小泉明教授（水環境工学）は「９０年代後半から水洗トイレの使用水量が微増しているのは、温水洗浄便座の普及が一因」と推測する。

「これだけ節水に」とペットボトルが並ぶが…（２月５日、ＩＮＡＸ新宿ショールームで）＝岡安大地撮影

　一方で、メーカー各社は「節水トイレ」の開発研究に力を入れてきた。現在は、洗浄１回に５・５リットルで済む商品もある。水玉を連射する方式で、お尻の洗浄水量が従来の２分の１で済む温水洗浄便座も登場した。こうした超新型でなくても、洗浄水が５・５リットルの節水トイレなら、温水洗浄便座付きで６・３リットル（５・５リットル＋０・８リットル）で済む。久留島豊一・ＩＮＡＸ環境戦略部長は「節水型トイレが普及すれば、使用水量は減る」と説明する。

　他の水回り設備も節水が進む。例えば、手を差し出せばセンサーが感知し、水が出る洗面台の自動水栓。メーカー各社によると、ひねるタイプの水栓に比べて６～８割の節水になるという。

　だが、エネルギー全体でみるとどうか。温水洗浄便座の場合、資源エネルギー庁によれば、使っていない時でも消費される「待機電力」を含め、家庭の全消費電力の３・９％を食う。

　進化する日本のトイレは、果たして節水になるのか、水やエネルギーの浪費にすぎないのか。

　無駄のない生活を提言している食生活研究家の魚柄仁之助（うおつかじんのすけ）さん（５１）は「自動水栓、温水洗浄便座、どちらも使う必要はない」とバッサリ切って捨てる。「利便性があがるが、人間の適応能力が落ちる」

　とはいえ、多くの人は、快適な暮らしがしたいし、それに慣れてしまっている。消費行動研究家の辰巳渚（なぎさ）さん（４２）は「今や昭和３０年代と同じ暮らしはできない。真の環境配慮を常に自分にも他人にも求めていては、息苦しい」としたうえで、こう力を込めた。「大切なのは、蛇口から水が流れっぱなしだったら気持ち悪いと思える心を持ち続けることです」（岡安大地）

（2008年2月13日  読売新聞）

（４）水道水 限りある資源

雪に閉ざされた上ノ国ダム。負担金がかさみ、江差町では水道料金値上げも検討されている（５日、北海道上ノ国町で）＝佐藤淳撮影

　水道普及率が９７・２％に達し、蛇口から豊富な水が流れ出る日本。だが水に恵まれた国のイメージとは裏腹に、水道事業の赤字に悩む自治体が増えている。

　日本海に面した北海道南部の江差町。人口１万人足らずの過疎の町で７日、水道経営について話し合う町議会の会合が開かれた。

　「累積赤字は９億２０００万円。このままでは料金の値上げも考えなければ」。上下水道課の説明に、町議から質問が相次いだ。

　「人件費はまだ減らせるのではないか」「民間への業務委託は十分なのか」

　２０立方メートル当たりの料金は全国で１１番目に高い５５３１円。値上げは町民に理解されるか。町当局や町議会の協議は続いている。

　経営を圧迫しているのは６年前、隣の上ノ国町にできたダムの負担金。３億円の水道料金収入の大半は、その支払いに消える。担当職員は以前の半分の４人、メーター検針や浄水場の業務も民営化したが、人口減で料金収入は減る一方だ。

　町の担当者は「渇水に見舞われるたび節水を呼びかけてきたのに、水使用の増加に期待しなくてはならないとは」とため息をつく。

　水道水は近年、高くつくようになった。日本水道協会によると、１９７０年に全国平均で１立方メートル当たり３８・７８円だった製造コストは２００５年、５倍近い１８８・５６円に。この間、企業物価指数は２倍程度しか上がっていないから、その上昇幅は大きい。

　２０立方メートルの水道料金は、最も安い山梨県富士河口湖町が７００円なのに、最高の熊本県上天草市（大矢野地区）では６０００円超。水道協会の羽根田卓一調査課長は「ダムへの投資や水質悪化に伴う高度浄水処理の導入などがコストを引き上げている」と分析する。

　過疎地の現状は、少子化が進む日本の縮図だ。野村総合研究所の報告書によると、２０４０年の日本の水道使用量は現在の４分の３から半分に減る見通し。報告をまとめた宇都正哲（うとまさあき）さんは「２０４０年は高度成長期に建設され、２０００年前後に更新された水道施設の再更新の時期。右肩上がりの水需要を前提にした水道事業は危うい」と指摘。コスト削減策の一つとして、地下水利用を提案する。

　過剰なくみ上げによる水位低下も回復基調。土壌がフィルターの役目を果たすため、一般に河川水より水質がよく、浄水費を圧縮できるのが、その理由だ。

　時間と費用がかかるとして、０５年に「真木ダム」の建設が中止された秋田県大仙市では、代替水源として、地下水利用の検討が進む。ダムで確保する計画だった水量は日量１万７３４０立方メートル。調査の結果、２９００立方メートルは地下水、残りは河川敷で取水する伏流水で賄えることがわかった。「水量、水質とも十分。ダムに頼らなくても水道水を確保できるメドが立った」（市上水道課）

　水道水をすべて地下水に頼る東京都昭島市では節水活動が盛んだ。蛇口に付ける節水器具を市民に無料配布。市のホームページには「水を流したまま３０秒歯を磨くと６リットル、コップにくめば０・６リットル」など、節水効果を示した説明文が並ぶ。水源地帯での植林も始めた。

　自然の水は尽きなくても、手間暇かけた水道水は「限りある資源」。身近な水をどう確保・維持していくか。各地でさまざまな取り組みが始まっている。（佐藤淳）

（2008年2月16日  読売新聞）

（３）日本支える世界の「水」

円筒形をした給餌機の口から穀物入り配合飼料が噴き出す。いけすでは、ブリを養殖している（４日、愛媛県愛南町で

　海外から日本に運ばれる水は年６００億トン、大型原油タンカー２０万隻分――。２００２年、オランダで開かれた国際会議での沖大幹・東京大教授（水文学（すいもんがく））の研究発表は、内外に驚きを与えた。

　食料の６割を海外に頼る日本。麦や大豆を作り、牛や豚を育てるために原産国では大量の水が必要だ。沖教授は、こうした食料生産に費やされる「仮想水」を初めて本格的に算出し、国内の水資源を消費せずに済んでいる水輸入大国の現状を明らかにした。

　学生とともに研究に着手したのは０１年春。しかし、仮想水をはじき出す作業は難航した。

　肉牛や乳牛は生まれて死ぬまでの間に何度出産し、どのように育てられるか。当時、大学院生だった佐藤未希さん（２９）は「牛の一生」を学ぶために畜産関係の資料を片っ端から読みあさった。平均的な肉牛１頭に与える１日の飼料は８～１４キロ・グラム、牛舎の掃除や牛の体を洗うのに使う水は１日５５リットル――。餌に含まれる小麦や大豆の割合も解明していき、牛肉１キロあたり２０トンもの仮想水が使われている、という数字にたどり着いた。成長段階によって違う餌の量を計算したり、母牛に使われた仮想水を生まれた子牛に分配したりして正確を期した。

　日本茶の葉は１キロあたり６トン、そば５トン、みそ１トン……。日本の伝統的な食生活の中にも、隠れた水消費があることが分かった。

　仮想水研究の生みの親は、ロンドン大のトニー・アラン教授（地政学）。１９９３年、「水資源の乏しい中東で水争いが起きないのは、食料輸入を通じて大量の水を輸入し、自国の水を使わずに済むから」と指摘し、国境を越え行き来する仮想水の概念を提唱した。

　その前年、ブラジル・リオデジャネイロで開かれた地球サミットで、水問題は「地域で解決すべき課題」として扱われた。地球的規模で考える必要を感じていた水問題の専門家にとって、仮想水研究は新鮮だった。

　「日本人のくらしは、外国の水にささえられています」（あかね書房「水の総合学習」シリーズ）。５年前から、仮想水は小中学校の社会科や総合学習の副教材に取り上げられ、教育現場に登場し始めている。

　アジアで教育支援に取り組むＮＧＯ職員、冨田直樹さん（４６）は、新聞報道で仮想水のことを知り、「買い物をする時、水をどれだけ使っているか考えながら食材を選ぼう」と心に決めたという。

　とはいえ、仮想水研究はまだ発展途上だ。たとえば、沖研究室では、魚や貝などの海産物は淡水資源を使わないと見なし、「ゼロ」として計算している。しかし、実態は違う。

　国内有数の養殖魚の産地、愛媛県愛南町の久良（ひさよし）湾。小型船上の給餌（きゅうじ）機から、いけすに配合飼料の塊が放り込まれると、ブリが勢いよく食いついた。日本の水揚げ量の２割を占める養殖魚。一般的な飼料にはイワシなどを砕いた魚粉のほか、小麦粉やトウモロコシ、大豆油かすなどの穀物類が２～４割含まれる。養殖魚の実態を仮想水の計算に反映させるのは、今後の課題だ。

　「家庭で夕食の献立を考える時、これまでは主に財布の中身と相談していた。食卓の食べ物を通じて世界の環境問題に目を向けるきっかけになれば」。沖教授らの研究は続く。（高倉正樹）

（2008年2月15日  読売新聞）

（２）水車で電力「地産地消」

小水力発電システムのらせん水車が勢いよく回る（１月２４日、富山県南砺市で）＝佐々木紀明撮影

　世界遺産の合掌造り集落で知られる雪深い五箇山を望む、富山県南砺市の水田群。その一角に、昔ながらの木造平屋建ての水車小屋が１軒、ぽつんと立っていた。中には、脱穀機や縄、俵を作るわら打ち機が並ぶ。真下では、県西部を流れる庄川から引き込んだ農業用水が、らせん状の鉄製羽根を重ねた水車（直径９０センチ）を勢いよく回していた。地元の鍛冶（かじ）職人が大正時代に作り、農作業の動力源として使っていた「らせん水車」だ。

　最盛期には全国で約２万台が農作業を支えたが、機械化や電化の波に押されて衰退し、今やその存在を知る人は少ない。螺旋（らせん）水車保存会の細川修さん（６８）は「子供のころ、よく水車で打ったわらの重い束を運ばされた」と懐かしむ。

　富山県立大の滝本裕士准教授（水資源学）らの研究グループは、保存会の協力を得て、国内の水使用の約７割を占める農業用水を動力源にした小水力発電システムの開発に取り組んでいる。らせん水車の発電能力は最大で１キロ・ワット。１か月の発電量７２０キロ・ワット時は、一般家庭の月平均消費電力（約４７０キロ・ワット時）を上回る。滝本准教授は「さらにコンパクト化し、民家の電源や持ち運びできる非常用の発電装置として実用化したい」と意気込む。

　１８９１年に１号機が稼働した水力発電は、１９５０年代初めには全電力の８割近くを占めたが、ここ２０年の発電量はほぼ横ばいに推移している。原子力発電所や火力発電所が増え、現在では占有率は１割を切った。ダム開発に伴い、川の流れや土砂がせき止められ、魚類など生態系への影響が懸念されたことが背景にあった。

　少量の水流の落差を利用する小水力発電は、ダムなど大規模開発を必要とせず、温室効果ガス排出ゼロというメリットを持つ。

　長野県飯田市から北東に約２０キロ、同県中川村の山間部にある飯沼地区集落では、夜、５か所の屋外灯が雪の積もる道を照らし出す。川から引いた用水路の水が高さ８メートルの山の斜面を落ちる場所に置かれた小さな水車が、電源だ。発電能力は最大３００ワットで、シカやイノシシを撃退する電気柵にも電気を流す。

　集落出身で同県辰野町で電気工事店を営む倉沢久人さん（６４）が３年前、自力で作って取りつけた。母親が亡くなって実家に駆けつけた時、真っ暗な道の側溝をチョロチョロ流れる用水路に気づき、「発電に使えそう」と思い立ったのがきっかけという。

　山梨県都留市では、市内を流れる川から引き込んだ水で水車を回し、市役所庁舎の消費電力の１５・３％を確保している。市は、「今後、小学校の電源などにも活用していきたい」（政策形成課）と意欲を見せる。

　茨城大の小林久准教授（地域資源管理学）が渓流や農水路の傾斜データなどを基にした試算によると、小水力発電は、原発３、４基分に相当する４００万キロ・ワット以上の電力を生み出す可能性を秘める。地域ごとの特性を生かしたエネルギーの“地産地消”ともいえ、注目されだした。

　日本学術会議で水問題分科会長を務める宮崎毅・東大教授（環境地水学）は、「上から下に流れる水の特性を生かしたエネルギー利用をはじめ、水を工夫して使うネットワーク作りは、温暖化や世界の水危機を乗り切る鍵となる」と夢を膨らませる。（野依英治）

（2008年2月14日  読売新聞）